みなさんこんにちは。今回は情報商材詐欺に騙されない為の注意点をテーマにお話したいと思います。

スマホやパソコンが普及した昨今、ネット上には「1ヶ月で300万円稼げる」といった甘い誘い文句の情報商材が溢れています。大金を稼げるノウハウ等を提供するとして高額な情報料を取られるものや、ビジネスを紹介する初期費用としてお金を請求されるもの等、その形態は様々です。

情報商材というもの自体は、ネット上で情報コンテンツの売買をする事であり違法ではありません。しかしその仕組みを利用した詐欺が横行しており、今や情報商材の9割は詐欺だとまで言われています。

私もかつて、潜在意識を学ぶ前に情報商材に散財してしまった事がありました。当時の借金は潜在意識を学ぶ事で完済できましたが、当時は本当に大変な思いでした。そんな詐欺に騙されない為に注意点をお伝えします。

情報商材詐欺は9割以上が詐欺

昨今出回っている情報商材は「1週間で10kg痩せる方法」といったような個人に向けたハウツー的なものから、「1ヶ月で300万稼ぐ副業のノウハウ」「収益を10倍にするSEOノウハウ」といったようなビジネスに関するものまで様々です。

その中でも特に高額になりがちなのが、ビジネスや投資、ギャンブルに関するものです。短期間で高額を稼ぐ情報と謳ってかなり高額の情報商材が販売されています。

しかし実際に購入してみると中身の無い内容で全く稼げない、ひどいものでは商材自体が送られて来ない、データにアクセス出来ないといった場合もあるようです。

私自身もこのような情報商材をいくつか試しましたが全く稼げず、残ったのは多額の借金のみでした。結果的に、大金をつぎ込んだどの情報商材よりも潜在意識の書換えの方が収入アップに繋がったと言えます。

潜在意識を書き換える事で、「自分はお金が稼げない」といった無意識の思い込みが外れ自分の可能性を最大限に活かせるようになったのです。そして情報商材等が無くても自分の力でネットビジネス等を勉強し収入を得る事が出来るようになりました。

情報商材の中には真っ当なものもあるのですが、詐欺まがいのものもかなり多いのが現状です。そして一旦詐欺に引っかかってしまうと、その個人情報が他の詐欺業者に渡りしつこく別の商材のセールスに遭う等といった事もあるようです。

少しでも怪しいものには手を出さないのが1番ですが、よく分からないと感じた時には以下の注意点を参考にしてみて下さい。

情報商材で詐欺に騙されない為の5つの注意点

潜在意識を学んで豊かさを引き寄せられるようになってからは、私は情報商材を購入した事はありません。基本的には、潜在意識を活用してお金を稼げるマインドが作れれば何をしても豊かさに恵まれるようになると思います。

怪しい情報商材で詐欺に遭わない為には買わない事が1番ではありますが、それでも迷った時に注意して見るべき点がこちらです。

特定商取引法に基づく表記の確認をする

情報商材をネット上で販売するのは、ネットでの通信販売事業にあたります。ネットで通信販売を行う事業者は本来、「特定商取引法」という法律に基づいて所在地等の情報を明らかにしないといけません。

特定商取引法で表示が義務付けられている情報

• 販売事業者の屋号名称
• 代表者の氏名
• 住所
• 電話番号
• メールアドレス
• ホームページのURL
• 返品の可否、方法
• 商品の正確な販売価格
• 送料や手数料等商品代以外にかかる費用
• 商品の支払い方法、発送時期

少しでも「怪しいかな？」と感じたら、このような情報がサイト上にしっかり記載されているか確認しましょう。商品代金が曖昧だったり発送までの期間がはっきり記載されていなかったりする場合は、信用しない方がいいかもしれません。追加料金を取られたり商品が送られて来ないといった可能性もあり得ます。

記載されている住所や社名を調べる

情報商材の詐欺でよくあるのが、特定商取引法に基づく情報が記載されていたとしても調べたらデタラメなデータだったというケースです。特に高額な情報商材の場合、必ず全ての情報をGoogle検索する等して実在する団体かどうか調べた方が良いでしょう。

詐欺業者では記載されている住所が実在しないという事もありますし、電話番号に電話をしても繋がらなかったりメールを送っても跳ね返って来たりします。そういった業者の情報商材を購入するのは避けましょう。

誇大表現を鵜呑みにしない

情報商材広告には、あまり現実的と思えないような誇大表現をしているものがとても多く見られます。私自身も騙された1人ではあるのですが、「株で確実に〇〇円稼ぐ方法」「家にいながら確実に月300万稼げる方法」「絶対に1ヶ月で15kg痩せられるダイエット法」というように「絶対・確実」と言った言葉は特に注意した方がいいでしょう。

何故なら本来こういった結果や効果に絶対という事はあり得ないからです。ビジネスの結果であれ、ダイエットであれ、個人差があります。確実と言い切ってしまう時点で根拠の無い物を誇大広告で売ろうとしている意志が読み取れます。

限定販売の表示に踊らされない

情報商材の詐欺でよくあるのが、「残り◯セット」「◯月◯日まで期間限定」と謳って消費を煽りつつも、実際にはそんな事はなく通年販売しているというケースです。こういった販売方法は厳密には景品表示法という法律違反にもなり得ます。

真っ当な商売をしている販売業者であれば、法律違反に値するような広告表示は法人としてまずしないでしょう。こういった限定の言葉につい乗せられて支払いをしてしまわないように注意して下さい。

出どころの分からないメールを信用しない

詐欺まがいの情報商材を購入した方からよく聞くのが、購入後に身に覚えのない業者から様々な情報商材の宣伝メールが届くようになったというものです。

実は情報商材はネット広告だけでなくこういったメールで拡散されている事もあります。過去に何かの情報商材を購入した人はもちろん、関連するサイトのメルマガを登録しただけでも個人情報は記録されています。そして悪徳な業者はこういった顧客リストまでも売買している事が多いのです。

身の覚えの無いメールが増えるのは、個人情報が売買され他の業者に渡ってしまっているからでしょう。このような形で送られて来たメールに「〇〇万円稼げる」といったような話が載っていたとしても決して信用するべきではありません。

またツイッター等で情報商材に関するレビューも多くみられますが、これも業者内部の人間が操作出来るものです。メールアドレスやSNSアカウント等はいくらでも作れてしまうものなので、そういった実態の知れない声を簡単には信用しないようにしましょう。

出どころの分からない情報に踊らされて大金をつぎ込んでしまうくらいなら、潜在意識について本等で学びアファメーションで書き換えを行う方が、よっぽどコストもかからず有益であると言えます。私も騙された経験があるのですがりたくなる気持ちは分かりますが、皆さんは甘い言葉にのせられる事のないよう注意して下さい。

情報商材で詐欺に遭った時の3つの対処法

注意していたにも関わらず、心の隙に付け入るのが詐欺というものです。

万一詐欺まがいの情報商材を購入してしまった場合、普通に業者と取り合っても返金してもらえる事はほぼないでしょう。向こうもそのようなクレームには慣れている詐欺のプロなので、まず連絡自体がつかなくなる事が殆どです。

ただ、だからと言って諦める必要はありません。万が一被害に遭ってしまった時の対策を3つご紹介します。

まずは消費生活センターへ相談する

購入した情報商材が払った値段に全く見合わない、宣伝にあったものと内容が違う、量が極端に少ない、商品が届かなかったりデータにアクセス出来ないというのは殆どが詐欺だと思われます。

実際に業者に返金を求めようにも個人では相手にされない事がほ殆どですし、連絡がつかない事も多いです。まずは消費生活センターへ相談してみましょう。

弁護士事務所に相談となると話を聞くだけでも相談料を取られますが、消費生活センターならまずは無料で相談ができます。同じような詐欺被害の相談も受けているプロフェッショナルなので、もしかしたらその業者の情報も得られるかもしれません。他にも同じ業者への詐欺相談が寄せられているとしたら詐欺であると立証しやすくなります。

消費生活センターに事情を説明し、どのような対策が取れるのか教えてもらいましょう。その際に提示する情報として、購入履歴の分かるクレジットカードの明細等や、購入時の確認メール、サイトのスクリーンショット、販売業者の情報が分かるもの等をまとめておくとスムーズです。

クーリングオフは基本対象外となるので注意

「情報商材購入の契約後でも、クーリングオフを利用すればいいんじゃないの？」と思う方もいるかも知れませんが、基本的にネットで購入した情報商材はクーリングオフの対象外となります。

一般的に情報商材を購入してクーリングオフの対象となり得るのは、自宅への訪問販売か電話で勧誘されて購入した場合のみです。これはクーリングオフの対象となるのが対面や電話での会話によって上手い言葉で勧誘され、よく考える時間を与えられずに契約させられたケースだからです。

しかし、ネットとなると自らサイトを閲覧し説明を熟読して購入したと取れるので、クーリングオフの対象とならないのです。

稀に、サイト内に契約申込み撤回に関する記載が一切無ければ解約出来る事もあります。しかし販売業者側もそこは理解している為、殆どの場合で契約申込みの撤回に関する特約が記載されてしまっており、返金はまず難しいでしょう。

確実に返金を求めたいなら弁護士に依頼する

消費生活センターにも相談したうえで弁護士に依頼をとなった場合、法テラスでは無料で弁護士相談も受けられます。

法テラスは国によって作られた施設で、誰もが法的トラブルの相談を出来るように設けられています。経済的な理由で何度も弁護士事務所に相談に行くのが難しいような方でも問題解決の方法を探る事が出来るのです。

実際に弁護士に依頼し返金を求める場合には、まず業者に内容証明を郵送し返金を求めるといった流れになるでしょう。ただこの際、業者の所在地が特定出来ないと内容証明が送れません。音信不通で所在地がわからないといった場合には、返金を求めるのがさらに難しくなってしまいます。インターネットプロバイダ等を通して業者の情報を調査する事も可能ですが、さらに時間と費用がかかってしまうでしょう。

また、内容証明を送る際は「消費者契約法に基づく取消権の行使」という形で返金を求めます。これはつまり「購入したものが広告と相違していた、事実ではない説明をして買わせた」と訴えて返金を求めるという事です。実際に広告の内容が誇大であった等の証明が出来ないと難しくなりますので、広告ページのスクリーンショットを保存しておく等事前に準備も必要となります。

ただし、その結果返金がなされたとしても、1度払ってしまった金額を全額取り戻すのはほぼ不可能です。弁護士への相談費用等を考えるとやはり大きな痛手となるのは間違いないでしょう。

相手は詐欺師なので警察に行けばいいと思うかもしれませんが、仮に詐欺を立証できて相手が逮捕されても警察の場合はお金が戻ってくるわけではありません。あくまで警察の目的は犯人を逮捕するだけなので、返金要求等は出来ないのです。

潜在意識をポジティブに保つ為のアプローチをする

代金を取り戻したい場合は消費生活センターや弁護士事務所等に相談する必要が出てくるとは言え、結局返金されたとしても弁護士を雇うのにかかった経費を考えれば赤字もあり得ます。

残念な出費をして痛い思いをしない為にも、ネガティブな現実を引き寄せてしまわない為にも、詐欺に遭ってツライ時こそ潜在意識へのアプローチをオススメします。

私自身、情報商材にお金をつぎ込んでしまった頃は借金や育児に追われ、精神的にどん底でした。ただ、ネガティブな気持ちの中で「もう私にはこれしかない」という崖っぷちな感情から手を出した情報商材です。良いものを引き寄せられるはずがありませんでした。

怪しい話等に騙されてしまいがちという方は、そういった心の弱さがネガティブなものを引き寄せてしまっている可能性もあります。自分の潜在意識の状態を知る為にも、潜在意識について学んでいくと良いでしょう。

私も情報商材で大金を失いましたが、その後潜在意識について学び、お金を引き寄せ借金を返済できました。こんな事なら最初から潜在意識を学んでおけば、詐欺に遭うというような現実を引き寄せる事も無かったなと思います。みなさんはそんな大変な思いをしないで済むよう、潜在意識の力を活用して豊かさを引き寄せましょう。

まとめ

私にとって、情報商材にお金をつぎ込んでしまった事は大きな学びではありましたが、詐欺に騙されるような事はできれば経験したくないものです。みなさんも今回ご紹介した注意点を参考に、情報商材詐欺に遭わないよう気をつけて下さい。

私の経験では、高い情報商材はどれも広告にあるようには稼げず、大金を失っただけでした。その後に出会った潜在意識だけが、私の人生を変えてくれたと言っても過言ではありません。

自分の潜在意識が現実を作っていると気付いてからは、それまでのネガティブな思いこみを手放し豊かさを引き寄せるのも可能になりました。今ではこれまでの人生で無かった程に、お金にも愛情にも恵まれた人生を送っています。

潜在意識の活用法が分かっていれば怪しい情報商材等は必要なく、豊かな現実を創り出せます。みなさんは潜在意識の働きを学んで、豊かな生活を引き寄せて下さい。