ひどい仕打ち

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【ブラックあるある】14個の特徴で分かるブラック企業診断テスト!

みなさんこんにちは。今回はブラック企業の特徴をテーマにお話したいと思います。

近年日本の過労死に関する問題が注目されています。記憶に新しいのは2015年の大手企業の社員による過労死自殺事件です。その事件を皮切りに過労死や労働時間に関する見直しが徹底されるようになったそうです。

しかし、未だに「ブラック企業」という言葉が消える事はなく、就職活動をする学生さんたちもブラック企業の面接にだけは行かないようにしているという話もあるくらいです。そこで今回は、ブラック企業の特徴をご紹介。これから就職活動をする方はもちろん、既に働いている方も、自分の企業はブラック企業なのかを判断出来ます。これを機にブラック企業について知りましょう。

ブラック企業の特徴14選でブラックかどうかを見極める!

過労

厚生労働省の指針を基にすると、ブラック企業には一般的に以下のような特徴があると言えます。

  1. 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課している企業
  2. 賃金不払残業・パワーハラスメントを始めとしたコンプライアンス遵守の意識が低い企業
  3. 労働者に過度にノルマを課す・もしくは仕事を与えない企業

このような企業に就職してしまった場合の対応としては、第一に会社に対して問題点の改善を求めていく事が考えられます。しかし、新入社員が単独で会社に問題点の改善を求めて交渉等をするのは現実的には非常に難しいですから、問題点に応じて外部の関係機関や労働組合に相談する事も、有効な手段と考えられます。

しかし、これらの特徴では捉え方が大きすぎる為、よく分からないという方もいるでしょう。以下では、ブラック企業の多くが持っている特徴を14個ご紹介します。これらが多く当てはまっていればいるほど、あなたが働いている会社もしくは入職予定の会社はブラック企業である恐れがあります。

年間の新卒離職率が他の会社と比べて多い

会社というのは入職の際に離職率を提示させられる事があります。ブラック企業と呼ばれる所は新卒の離職率が他の会社と比べ比較的高く、人の入れ替わりが激しいと考えられています。厚生労働省の「雇用動向調査結果」と「新規学卒者の事業所規模別・産業別離職状況」によると、年間平均離職率は14.6%(平成30年度)、大学新卒の平均は31.9%(平成25年度)となっている為、おおよそこの数値を上回り続けている会社はブラックと考えて良いでしょう。

労働組合を持つ事が出来ない・持たせないようにしている

労働組合とは、職場のルールや賃金、労働時間に関する組合員の不満や苦情等を会社側に伝える事で、職場の風土を良くする為に作られる組織の事です。この労働組合の働きにより、その企業の働き府具合を安定させる事が出来ると期待されています。

しかしブラック企業はこの労働組合を持たせないようにしてくる事が多いのです。理由は1つ、そんなものを作られて抗議やストライキをされるのが嫌だから。契約の時、契約書内に労働組合を持たないと記載してある所もあるようなので、契約書はしっかり見ましょう。

サービス残業が当たり前になっている

働き方改革や労働基準法の徹底見直しが注目されている為、サービス残業を良しとする企業は減ったように思えますが、実際はサービス残業を暗黙の了解で取らせる会社や、みなし残業の時間が極端に少ない会社等はまだ存在します。そもそもサービス残業自体は社員が自ら行うものであって、会社が強要するものではありませんから、こうした形態を推奨する会社はブラック企業と言われても仕方がないでしょう。

残業代は出るが終電まで・徹夜までの仕事が強要される

残業代

残業代が出るといっても、月の労働時間を大きく上回るような会社も決してホワイトとは言い難いでしょう。時にはプロジェクトの関係で終電まで仕事が遅くなってしまう事もあるかもしれません。しかし、ブラック企業と名の付く会社はそれが日常茶飯事のケースが多いのです。もしそれが当たり前のようになっているとしたら、残業代が出ない企業よりも酷な労働をさせられている可能性があります。

休日出勤させられる

ブラック企業と呼ばれている会社には「休み」という概念がない事が多いです。その為、名目上は休みになっていたとしても出勤するように命じられる場合があります。そのような企業は社員を人として扱う事を忘れてしまっている可能性があるので、注意しましょう。しっかり休んで次の仕事に備えるのも社会人として立派な仕事の1つです。

過労死や自殺者が出てしまっている

悩む人

ブラック企業と名が付いても言い逃れが出来ない特徴が正にこれです。仕事による過労死は日本では珍しい事ではありません。厚生労働省が公表している「過労死の労災補償状況」によると、過労によって引き起こされる典型的な病気「脳・心臓疾患」関係の労災請求件数は平成26年度の763件から徐々に増えており、平成29年度は840件まで上昇しています。その中で労働災害として認定され労災支給が降りたのは253件、うち92件は過労による死亡と認定されています。

ただ、このデータは氷山の一角に過ぎず、実際は過労と分かりつつも労災請求をしていない事、過労死かもしれないのに認定請求すらしない事があります。このような状況を加味すると、過労死や自殺者が出てしまっている会社はブラック企業と言わざるを得ないでしょう。

会社からのいじめやハラスメントが横行している

ブラック企業の特徴は労働時間や給与の問題だけではありません。社内の雰囲気や体制もブラックがどうかを判断する基準になるのです。それは社内でのいじめやハラスメントが横行していないかどうか。特に昨今はハラスメント問題が重要視されてきている為、様々な企業が注意しています。しかし、ブラック企業においてそんな事はお構いなしです。

上司からの執拗なセクハラや嫌がらせ、差別、同僚からのいじめ、無視等は立派な部落企業として成立してしまいます。例え会社のごく一部で行われていた事だったとしても、社内で起きた事に変わりはありません。自分の会社の見えない所でいじめや過度なハラスメントが行われていないかチェックしてみると良いかもしれません。

年中社員を募集している

ブラック企業の特徴として大きく当てはまるのは、年中社員を募集しているという点です。その理由は退職者や求職者が後を絶たず人手不足だからでしょう。即戦力を求めていたり、即社員登用あり等の文言はブラック企業ならではと言えます。

夏休み・有給が全く取れないのに勝手に消化されている

ブラック企業は基本的に休みが取りづらい事で有名です。その為企業にとって義務化されているはずの有給の消化や夏休みの取得は夢のまた夢となります。そして取れていないにも関わらず、労働基準監督署に睨まれるのを避ける為わざと有給を消化させたりするのです。もちろん、休みがない等とは誰にも言わないようにと念を押されます。

違法な取り引きや仕事を行っている事を社員に口封じさせる

会社の秘密

企業の業績や売り上げを大きくする為に、違法な行為をしている企業は正にブラックです。しかも多くの場合、社員には口封じをしています。当然社員は首にさせられては困りますし、社内での評判や地位を落としたくないと思うはずですから、強制的に黙らされる事になるでしょう。

出張代等の経費が全く落ちない

ホワイト企業であれば、長期出張等の経費は後の給料に加算されて支払われる事になっています。しかしブラック企業はそれが全くの0なのです。何かと理由をつけて経費を落とす事を渋ります。その結果、新幹線代やホテルの予約代等を自身で払う事になり泣きを見る人は多くいます。

労働基準監督署から注意勧告や査察の通達が届いている

労働基準監督署というのは、誰もがしっかり万全な状態で働けるようにするのが仕事。その為に基準の見直しや基準を犯した企業の所へ訪問し、査察や注意勧告をしています。ブラック企業は常に労働基準監督署から数々の通達を受けています。もしブラック企業かどうかを調査する人の訪問があれば、自身の会社はブラック企業だったと思いましょう。

資格が必要な仕事を資格なしでやらせようとする・資格支援がない

世の中の仕事には、資格がないと行えない作業があります。ホワイト企業であればしかるべき手順を踏み、資格取得に向けた支援も行いつつ、安全かつ丁寧に導いてくれるものですが、ブラック企業にはそれがありません。資格取得が自費であったり、取得前に仕事を行わせてしまったりします。もし資格取得がないと分かってしまった場合、責任は当然その作業を行った本人になると考えられます。

営業成績の不足分を給料から天引きされる・支払いを強要される

明細

営業関連のブラック企業に多い事例ですが、営業成績が不足していると不自然なくらい給料が少なくなるという事例があるようです。法律では不当な給与の天引きは違法となっていますが、ブラック企業はそんな事お構いなし。しまいには「営業成績が悪いお前が悪い」と言いがかりをつけてくる事もあります。責められた本人も次第に「自分が悪いかも…」と思うようになってしまうのです。もちろん、そんな事を思う必要は微塵もありません。

以上のような項目が、ブラック企業の特徴として当てはまります。以下のリストを見ていくつ当てはまったかを確認してみて下さい。

  1. 年間の新卒離職率が他の会社と比べて多い
  2. 労働組合を持つ事が出来ない・持たせないようにしている
  3. サービス残業が当たり前になっている
  4. 残業代は出るが終電まで・徹夜までの仕事が強要される
  5. 休日出勤させられる
  6. 過労死や自殺者が出てしまっている
  7. 会社からのいじめやハラスメントが横行している
  8. 年中社員を募集している
  9. 夏休み・有給が全く取れないのに勝手に消化されている
  10. 違法な取り引きや仕事を行っている事を社員に口封じさせる
  11. 出張代等の経費が全く落ちない
  12. 労働基準監督署から注意勧告や査察の通達が届いている
  13. 資格が必要な仕事を資格なしでやらせようとする・資格支援がない
  14. 営業成績の不足分を給料から天引きされる・支払いを強要される

当てはまった数が多ければ多いほどブラック企業に属している可能性が高いと言えます。

自社がブラック企業かどうか調べられる「ブラック企業マップ&ホワイト企業マップ」

「ブラック企業マップ&ホワイト企業マップ」というサイトでは、全国のブラック企業が日本地図上に表示され、自分の地域にあるブラック企業が一目で分かるようになっています。また、このサイトは厚生労働省が公表する「労働基準関係法令違反に関わる事案」を元に労働基準法等違反で送検されたデータを参考に作成されている為、信憑性はかなり高いと考えられるでしょう。さらに、地図上のアイコンをクリックする事でなぜブラック企業として認定されたか等を見る事が出来ます。自分が就職する企業や所属している会社がブラック企業なのかを知るにはとても良いツールだと言えるでしょう。

ブラック企業だと分かったらどうすれば良いか

タイムカードを見る

恐らくこの記事を読んでいる人の多くは「もしかしたら自分の会社はブラック企業かも…」と思い読み進めているはず。もしかしたら自分の会社がブラック企業だと分かってしまった人もいるかもしれません。

ここからは、自分の会社がブラック企業だと分かってしまった人の為に、今後どう行動すればいいのかを紹介します。

労働基準監督署に相談する

まずは労働基準監督署に相談をしましょう。信頼出来るからと会社の上司に相談するのはあまりオススメしません。どこで誰と繋がっているか分からないからです。労働基準監督署に相談する際に持っておくと便利なのはタイムカードや月の給与明細、会社のメールを送受信した履歴のコピー等がオススメ。ブラック企業の場合、ブラックな証拠を隠滅させる為にタイムカードを押してから残業するようにと命令する所が多く存在します。しかし、メールの返信履歴やデータの更新履歴は偽る事が出来ません。タイムカードを押した時間と明らかな誤差がある場合、強い味方となってくれるでしょう。

思い切って退職届を出してしまう

もし体調を崩してしまうほど心身ともに病んでしまっているのであれば、退職届を出して思い切って辞めてしまいましょう。ブラック企業で過労死や自殺まで追い込まれた方々は、その行動を起こす勇気がなくなるまで心をへし折られてしまっている傾向にあります。そうなってしまってからでは遅いかもしれないので、まだ心がへし折られていない段階で早めに退職届を出して辞める事をオススメします。

まとめ

今は働き方や働き口がかなり多くあるので、何もブラック企業に我慢して勤める必要はありません。よく「入社してすぐ辞めたら次の就職に響く」という言葉を耳にしますが、それは企業によります。どういう経緯で退職する事になったのか、今後どのように働いていきたいか等のビジョンを明確に示せば、ブラック企業からすぐに離れても問題はないでしょう。大事なのはあなたの心と身体です。今回紹介したブラック企業診断で当てはまる数が多いなら、転職や退職を考えてみましょう。

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